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PADIとは?
世界最大のスクーバ・ダイビング教育機関、PADI
世界180ヶ国以上で13万人以上のインストラクターを含むプロフェッショナルメンバーと約5,300以上のダイブセンター/提携リゾートからなるワールドワイドな組織であるPADIは名実ともに世界最大のスクーバ・ダイビング教育機関です。PADIは本部をアメリカ・カリフォルニアに置き、日本をはじめ世界に7ヶ所のエリアオフィスを配し、メンバーへのCカード(認定証)発行、教材・商品の開発や店舗運営のビジネスサポートを行っています。また、行政・業界への取り組み、ダイビングのフィールド整備から水中環境保護プロジェクトAWARE(アウェア)の推進まで世界中の多くのPADIメンバーと共に幅広く活動しています。1966年設立以来、1,500万枚以上のCカードを発行しており、全世界で年間約100万人のダイバーが、PADIの教育カリキュラムによる認定を受けています。つまりおよそ30秒ごとに世界中のどこかで誰かがPADIの認定を受けているのです。その割合は世界中のダイバーの約60%以上にも及んでいます。
日本でもすでに60万人以上をPADIのダイバーとして認定しており、Cカードの総発行枚数では100万枚を超え、世界と同様に日本でも認定マーケットの約60%以上のシェアを誇っています。国内では約450店舗を超えるダイブセンターとPIRAリゾートがあり、およそ6,500名のインストラクターを含む約1万2千人のプロフェッショナルメンバーが、ダイバーの育成にあたっています。
( Cカード・・・・ Certification Card 認定証 )
 
歴史<HISTORY>
1966年、PADIはジョン・クローニンとラルフ・エリクソンによってスクーバーダイビングの教育機関として生まれました。それまでの軍隊式で任務遂行型、肉体的な能力のみが要求されるハードなものだったダイビング・トレーニングを根本から改革。手軽に安心して楽しめる継続性重視のトレーニング方法を目指し、段階を追いながらレベルアップして行けるトレーニングプログラムを創り上げたのです。PADIのモジュラー・スクーバ・コースのシステムは、インストラクターの講習方法までをトータルに設計。ダイバーそれぞれの能力レベルにあったカリキュラムを提供しながら、高いレベルの安全性と知識・スキルの習得を可能にしました。この成功でリクリエーション・ダイビングの教育方法が飛躍的に進歩し、さらには安全性を大きく向上させたのです。
またPADIは常に効果的で効率よくマスターできる教育システムの開発を継続しています。自宅学習プログラムのスタートやダイビングの魅力をさらにわかり易く伝えて行く為に、ダイブトゥディ(今日からスタート)を合い言葉にウォータースキルからスタートするアプローチを核に多くのダイバーの為にダイビングの楽しさや魅力、安全性の追求をし続けています。
PADI と PADI JAPAN のあゆみ
会社概要
社 名 株式会社パディジャパン
代表者 代表取締役社長 中野 龍男
資本金 8,000万円
創立年月日 1982年5月24日
所在地 〒150-0022
東京都渋谷区恵比寿南1−20−1
TEL 03-5721-1731(代表)
FAX 03-5721-1735
 
PADI大阪オフィス
所在地 〒532-0011
大阪府大阪市淀川区西中島6-5-3
サムティフェイム新大阪7F 706号
TEL 06-6838-2522
FAX 06-6838-2523
 
PADI沖縄オフィス
所在地 〒901-2221
沖縄県宜野湾市伊佐2-20-16 2F
TEL 098-870-9555
FAX 098-870-9556
部 門
経営企画部 planning@padi.co.jp
トレーニング部 training@padi.co.jp
営業推進部 sales@padi.co.jp
管理部 admini@padi.co.jp
大阪オフィス osaka@padi.co.jp
沖縄オフィス okinawa@padi.co.jp

パディジャパンへのアクセス
大阪オフィスへのアクセス

事業内容
1. 安全なレジャーダイビング教育を目指すインストラクターの為の業務
教材及びトレーニングシステムの企画・開発・製作・販売
資格認定証の発行及びデーターの管理、提供
ダイビングインストラクターの育成および教育
2. 安全なレジャーダイビングの普及およびトレーニングに必要な業務
セミナー、フォーラム、トレーニングコース、シンポジューム、イベント等の開催および開催サポート
ダイビングポイント等の自然および資源の保護活動
ダイビングのトレーニング、ビジネスに関する情報の発信と企画
ダイビングショップおよびスポーツ施設(都市型・リゾート型)等の経営のコンサルティング
コンピューターネットワーク等を利用したダイビング情報の発信
3. 旅行業法の定める旅行業務
ワールドワイドなダイビングツアー等の企画・立案・実施
4. 装身具の企画・開発・製造・販売
レジャーダイビングに関係するPADIコレクション等の開発・製造・販売
5. 機関誌および雑誌等の出版
レジャーダイビングに関する情報の提供(ユーザー向け/業界向け)
販売店・施設に対しての宣伝ツール、販売促進素材の提供
6. 保険代理業(損害保険・生命保険)
レジャーダイバーの安心と安全、普及の為の保険代理店業
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